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エンドポイント検知/対応 (EDR) ソリューション選びは、メーカーより先にタイプから。本記事では、タイプごとに向いている用途、主な供給企業、発注前にサプライヤーへ確認すべき点を整理します。
製品タイプと向いている用途
- クラウドベース
- オンプレミス
クラウドベースとオンプレミスのエンドポイント検出および対応(EDR)ソリューションは、導入形態によってパフォーマンス、コスト、そして適したユーザーが明確に異なります。クラウドベースのEDRは、ベンダーのインフラで分析が行われるため、自社にサーバーやストレージを用意する必要がなく、初期費用を抑えられ、管理負荷も軽減されます。パフォーマンス面では、ベンダー側のリソースを活用するため、急なトラフィック増加にも柔軟に対応しやすいのが特徴です。このタイプは、セキュリティ専門チームが小規模、あるいは社内に専任担当者がおらず、運用を外部に任せたい企業に最適です。一方、オンプレミス型は、自社のサーバーに全てのデータと分析機能を保持するため、データの完全なコントロールと高いカスタマイズ性を実現します。初期投資や継続的な運用コストは高くなりますが、レイテンシーが極めて低く、社内ネットワークの帯域を圧迫しません。金融機関や官公庁など、厳格なデータ主権やコンプライアンス要件がある組織、あるいは大規模なセキュリティ運用チームを持ち、詳細なチューニングを自ら行いたい企業に適しています。
主な供給企業
- Symantec
- Dell RSA Security
- McAfee
- FireEye
- Carbon Black
- Guidance Software (OpenText)
- Cybereason
- Cisco Systems
- Tanium
- Check Point Software
- CrowdStrike
- CounterTack
- Sophos
- VIPRE
- Panda Security
- SentinelOne
- Cylance
- Kaspersky Lab
サプライヤーに確認すべきこと
エンドポイント検出および対応(EDR)ソリューションを購入する前に、買い手はサプライヤーに具体的な質問をすべきです。まず、仕様とテストに関して、どのようなエンドポイントOSやクラウド環境をカバーし、実際の脅威シミュレーションを用いた性能テストの結果を共有できるのか尋ねてください。認証については、ISO 27001やSOC 2など、どのようなセキュリティ認証を取得しているか確認が必要です。納入とキャパシティでは、ライセンス数の拡張やクラウドストレージの容量増加が即座に可能かどうか、また導入スケジュールの目安を問うべきです。保証については、99.9%のアップタイム保証や、万一のインシデント発生時の補償内容を確認します。スペアパーツに関しては、オンプレミス環境でのハードウェア障害時に代替機をどの程度の期間で提供できるかが重要です。最後に、ローカルサポートとして、日本語での24時間365日対応や、オンサイトエンジニア派遣の可否と応答時間の実績を尋ねてください。
調達でよくある失敗
エンドポイント検出および応答ソリューションを購入する際、多くの企業は価格だけを比較するという過ちを犯しがちですが、これにはランニングコスト、コンプライアンス要件、そしてサプライの継続性といった重要な要素が見落とされていることが多いです。例えば、初期費用が安くても、運用に莫大な人件費やライセンス更新費用がかかったり、規制に対応できない場合、後々大きな問題に発展します。また、特定ベンダーに過度に依存すると、そのベンダーがサービスを停止した際に業務に深刻な支障をきたす恐れがあります。こうした失敗を避けるためには、総所有コストを明確に算出し、セキュリティ基準への準拠状況を確認し、さらに複数のベンダーとの契約を検討するなど、事前の徹底的な評価が不可欠です。
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